求人を出しても応募が来ない原因と改善策｜採用難を根本から見直す

「求人を出しても応募が来ない」のは、あなたの会社だけではない

求人媒体に掲載しても反応がない。ハローワークに出しても問い合わせすら来ない。以前は採れていた条件なのに、今は応募がゼロの週もある——採用担当をしていれば、こうした状況に頭を抱えた経験があるのではないでしょうか。

まず知っておいてほしいのは、これはあなたの会社だけの問題ではない、ということです。厚生労働省の発表によると、2025年度の有効求人倍率は平均1.20倍。求職者1人に対して1.20件の求人がある「売り手市場」が定着しています。つまり、企業が人を選ぶのではなく、求職者から選ばれる時代になっています。特に中小企業では応募数の減少が顕著で、従業員300人未満の企業では、前年比で応募が3割以上減ったという報告もあります。

「応募が来ない」ことは、もはや景気や時期のせいではなく、採用市場そのものの構造が変わったことによる、多くの企業に共通する課題なのです。

なぜ、求人を出しても応募が来ないのか

原因を「うちの条件が悪いから」と一括りにしてしまうと、打ち手を間違えます。応募が来ない背景には、いくつかの異なる原因が重なっています。

① そもそも、応募できる人の母数が減っている

日本の生産年齢人口は減り続けています。求人を出す企業の数は変わらない一方で、応募する側の人の総数が縮小している。同じ求人を同じ条件で出しても、以前より応募が集まりにくいのは、この需給バランスの変化が根本にあります。

② 「応募がない」のではなく「見つけてもらえていない」

意外と見落とされがちなのが、これです。求人が応募につながらない会社の多くは、応募者がいないのではなく、そもそも求職者の目に触れず、比較検討の候補にすら入っていないケースが少なくありません。掲載する媒体が採用したい層とずれていたり、自社の魅力が伝わる情報を出せていなかったりすると、「見つけてもらえない」まま埋もれてしまいます。

③ 条件と知名度で、他社に負けている

求職者は複数の求人を並べて比較します。給与や休日といった条件面で見劣りしたり、知名度が低くて安心材料が少なかったりすると、応募検討の段階で候補から外れてしまいます。特に中小企業は、大企業との条件競争のなかで、同じ人材を奪い合う不利な戦いを強いられがちです。

「同じ人材を奪い合う」限り、応募は増えない

応募が来ないとき、多くの企業はまず求人媒体を増やしたり、掲載条件を良くしたりします。もちろん一定の効果はあります。しかし、母集団そのものが縮小し、どの企業も同じ層（＝日本人の求職者）を奪い合っているなかでは、媒体費や時給を上げてもきりがなく、根本的な解決には至りません。

ここで一度、発想を変える必要があります。「どう募集するか」ではなく「そもそも誰を採用の対象にするか」を広げる。採用の間口を広げることが、応募が来ない状況を根本から変える出発点になります。

採用対象を広げる選択肢として、外国人・留学生採用がある

採用の対象を広げるとき、有力な選択肢になるのが外国人・留学生の採用です。日本人の求職者だけを追いかけていた市場から一歩外に出ると、そこには「日本で働きたい」と考える多くの人材がいます。飲食・小売・清掃・ホテルなど、さまざまな現場で外国人材はすでに欠かせない戦力になっており、日本人だけで人員を確保するのが難しい今、検討する価値は十分にあります。留学生アルバイト採用の基本は、留学生アルバイト採用の総合ガイドで制度から流れまで詳しく解説しています。

ただし、外国人・留学生の採用には正しい知識が欠かせません。押さえておきたい基本を整理します。

留学生アルバイトは「週28時間まで」

留学生をアルバイトとして雇う場合、「資格外活動許可」を得た留学生であれば就労が可能ですが、労働時間は原則として週28時間以内に制限されます（学校の長期休暇期間中は週40時間まで）。この28時間は、複数のアルバイト先を掛け持ちしている場合の合計時間に対する制限です。管理を怠って超過させると、雇用主が不法就労助長罪に問われるリスクがあるため、シフト管理には注意が必要です。

正社員採用では在留資格の確認を

外国人を正社員として採用する場合は、在留資格の種類によって従事できる業務が変わります。専門職向けの「技術・人文知識・国際業務」（技人国）や、活動制限のない身分系の在留資格など、雇用したい業務内容に合った在留資格かどうかの確認が欠かせません。制度は変わることもあるため、採用前に最新の要件を押さえておくと安心です。（※在留資格の制度は変更される可能性があります。最新の状況は出入国在留管理庁の公式情報をご確認ください。）

まずは、自社に合った採用方法を整理しませんか？

応募が来ない状況は、一つの施策で一気に変わるものではありません。求人票の見直し、掲載媒体の再検討、そして採用対象の拡大——これらを組み合わせて、少しずつ「応募が来る状態」に近づけていくものです。

会社によって、応募が来ない原因は異なります。媒体が合っていない会社もあれば、そもそも採用の間口が狭すぎる会社もあります。そのなかで外国人・留学生の採用は、正しく使えば大きな力になる選択肢です。とはいえ、在留資格の確認やシフト管理、募集のノウハウなど、初めての場合は不安も多いはず。いきなり採用を進めるのではなく、「自社の場合、何がボトルネックなのか」「どの採用方法が現実的か」を整理するところから始めるのが確実です。初めて外国人採用を検討する場合は、外国人採用の始め方｜初めての企業が確認すべき在留資格・日本語力・採用手順もあわせてご覧ください。

HR AGENCYでは、留学生アルバイト（Wajob）から正社員採用（Wajob Pro）まで、企業ごとの状況に合わせた採用方法をご提案しています。まずは、自社にはどの方法が合うのかを整理するところから始めてみませんか。無料相談はこちらから、お気軽にお問い合わせください。